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藤田 博喜; 橋本 哲夫*
no journal, ,
線量計未設置の場所での放射線漏洩事故の際に、その周辺における線量の測定方法は必ずしも確立されていない。このような状況を鑑みて、原子力機構では石英等の天然鉱物からの放射線誘起ルミネッセンス観測による線量測定方法の開発を行っている。そこで、紫色熱ルミネッセンス(VTL)による緊急時線量測定法を開発した。本研究において、天然石英粒子からのVTLは、(1)天然でのバックグラウンド線量がない,(2)線量影響の記録保持時間が数年程度である、等の特徴を有していることを明らかにした。検出下限値は数十mGy程度であり、ほかの緊急時線量測定方法と比較して同等もしくは低いものであった。これらのことから、本手法が緊急時線量測定法として有効であることを見いだした。
海野 基義; 江橋 勤; 川崎 位; 友常 祐介; 秋山 聖光; 江尻 英夫; 小林 博英
no journal, ,
本研究は、重装備の身体的負荷の緩和を目指して実施しているものである。本件は、最適な防護装備の選定や防護装備の性能評価を行ううえで、重要なパラメータの一つである身体負荷の定量的な指標として生理学的指標に着目し、東海再処理施設の放射線作業において、データの収集・調査を行い、まとめたものである。その結果、作業前後の体重の減少量が身体負荷の定量的な指標として有効であることが確認された。
中野 政尚; 藤田 博喜; 國分 祐司; 武石 稔
no journal, ,
使用済核燃料の再処理によって、
H, F.P.及びアクチノイド(Pu, Am等)は極少量ながら海洋へ放出される。原子力機構では、1970年代から行っている東海再処理施設周辺の海洋環境放射能モニタリングで得られた実フィールドデータ(F.P., Pu, Amの主な起源は大気圏内核実験)を利用して濃縮係数を調査,報告してきた。今回、東海再処理施設周辺の最近約20年間のモニタリング結果に基づいて、東海村地先周辺海域における表層海水,海産生物中の
Cs, 
Pu及び
Amから、海産生物のCs, Pu及びAmに対する濃縮係数を算出した。1987年から2004年までの測定結果から、海産生物のCs, Pu, Amに対する濃縮係数,分配係数,汚染係数の幾何平均値をそれぞれ算出した。その結果、安全審査で使用している数値が妥当なものであることを確認した。また、海産生物種の生態により、過去に得られた濃縮係数と経年的な差が生じた。Puにおいては、巻貝であるアワビとハマグリ等の二枚貝で3.2倍の濃縮係数差が見られた。この原因としては、アワビは海藻を食するなどの食性の違いによると推定された。
高橋 史明
no journal, ,
放射線防護において、被ばくの程度などを定量化して表現する線量を適切に定義することは重要な問題となる。国際放射線防護委員会(ICRP)及び国際放射線単位測定委員会(ICRU)は、線量に関する問題を議論してきた。その結果、最新の研究成果も反映したうえで、より適切な放射線防護を提供するため、線量の定義などが見直されたという経緯がある。本報告では、放射線防護に用いる線量のこれまでの変遷を紹介するとともに、最近、国際機関に提供された国内の有益な研究成果を紹介する。このほか、本年3月に採択されたICRPの新しい基本勧告について、1990年勧告からの線量に関する変更点を整理し、新勧告を国内の放射線防護にかかわる法令,防護基準に受け入れる場合に予測される課題を検討する。
木村 仁宣; 高原 省五; 本間 俊充; 松原 武史*
no journal, ,
原子力施設において、公衆の被ばく線量をできる限り低減させるためには、緊急防護対策(避難,屋内退避,安定ヨウ素剤予防服用)を事故シナリオに応じて適切な状況で実施することが重要である。本報告では、より実効性の高い緊急時計画を策定するための基礎データを得ることを目的に、早期大規模放出,晩期大規模放出,管理放出といった事故シナリオにおいて早期防護対策を組合せて実施する複合的防護措置の運用方法について検討した。ここでは、まず、事故シナリオごとに実施されると考えられる防護対策の種類と内容を検討し、次に各事故シナリオにおいて屋内退避や避難を実施(介入レベル:実効線量でそれぞれ10mSv, 50mSv)した時の甲状腺被ばく線量を放出点からの距離に応じて算出し、安定ヨウ素剤予防服用の介入レベル(甲状腺の等価線量100mSv)と比較することによって、防護対策の実施方法(実施範囲や時期,対策の組合せ)を検討した。検討にあたり、被ばく線量の算出にはレベル3PSAコードOSCAARを用い、また、安定ヨウ素剤服用による甲状腺線量の低減効果を検討するためヨウ素の代謝モデルであるJohnsonモデルを用いた。
佐藤 薫; 遠藤 章; 斎藤 公明
no journal, ,
ICRPが2007年3月に採択した新勧告では、コーカサス人の体格データに基づいた男女のリファレンスボクセルファントムを用いて、放射線防護にかかわる種々の換算係数が算定されることになった。一方、臓器線量は、体格等に影響されるため、さまざまなボクセルファントムが開発され、体格差等による臓器線量の違いが検討されている。原子力機構では、アジア人の線量評価に対するデータを得るため、既に日本人成人男女のファントムを各1体開発している。さらに今回、新たに3体の日本人精密ボクセルファントムを開発した。本発表では、これらのファントムを用いて光子外部被ばくによる臓器線量を計算し、コーカサス人ファントムの値と比較した結果について報告する。
線量率の測定吉田 忠義; 辻村 憲雄; 宮田 英明*
no journal, ,
MOX燃料施設で使用する中性子線量当量(率)測定器の特性評価を目的として、
Cf線源と鉄,メタクリル樹脂(PMMA)等の減速材の組合せにより、MOX燃料施設の作業場所における中性子スペクトルを模擬した減速中性子校正場(通称:ハイブリッド減速中性子校正場)を整備した。ISO 12789では、このような中性子校正場に含まれる線の割合を決定することが要求されている。そこで、検出原理の異なる3種類の検出器を用いた測定と、モンテカルロ計算を行い、本校正場中の混在線の線量率の評価を行った。
線エネルギー弁別技術の適用評価井崎 賢二; 猪野 和生*
no journal, ,
プルトニウム取扱施設における汚染管理は線測定によって行われる。線測定ではラドン壊変生成物に起因するバックグラウンドの影響を受けるため、施設内のラドン壊変生成物の濃度が高い施設においては、必要に応じて半導体検出器を用いた線エネルギー弁別技術を適用してきた。今回、半導体検出器よりも経済性や耐久性に優れたZnS(Ag)シンチレーション検出器について、線のエネルギー弁別の精度を確認し、Rn壊変生成物による影響を低減することが可能であることを評価したので報告する。
加藤 智子; 鈴木 祐二*; 大井 貴夫
no journal, ,
放射性廃棄物地層処分性能評価における重要核種(C-14, I-129, Cs-135, Np-237)について、生物圏評価に用いる核種・元素依存パラメータ(例えば、表面土壌への分配係数や農作物への移行係数,畜産物への濃縮係数)の変動が線量への換算係数(処分場からの核種移行率を人間が受ける放射線量に変換する係数)に対して与える影響の特性を分析した結果を報告する。
三枝 純
no journal, ,
原子力関連施設の多様化,大型加速器施設の運用拡大に伴い、放射線管理における中性子線量計測の重要性が高まっている。こうした状況で、既存の中性子線量計を現場で実際に使用した場合、中性子線量をどの程度の精度で評価できているのか、事前に検討しておくことが必要である。また精度に問題がある場合、いかにこれを解決するかも重要な課題である。本発表では、さまざまな現場において実際に中性子線量の評価精度を解析した結果について報告するとともに、評価精度の改善方法について提案する。
宮本 幸博; 藤本 敏明*; 伊藤 勝人*; 安友 克美*; 神谷 栄世*
no journal, ,
原子力施設での放射線モニタリングシステムは、各作業現場に放射線検出器を設置し、そこから得られた信号を中央制御室に伝送し、放射線監視盤にて放射線レベルや警報発生の有無を集中監視している。従来のシステムは、放射線というごく微量な信号を電気信号に変換しその信号を増幅,伝送しなければならないこと、また、測定する放射線の種類により検出機構が異なっており、それに起因して後段の信号伝送方法が異なってくることから、各作業場所に設置された放射線検出部と中央制御室に設置の放射線監視盤とは1対1にケーブル接続された構成となっていた。近年、ICなどの半導体技術,情報伝送・処理技術の開発の進歩が目覚しく、放射線モニタリングシステムに取り入れられるようになってきたので、LAN伝送システム及び無線伝送システムの事例を紹介する。
武藤 重男; 長倉 智啓; 片桐 裕実; 石田 順一郎
no journal, ,
JCO臨界事故以降、国,地方自治体,防災関係機関において種々の訓練が行われている。原子力機構原子力緊急時支援・研修センターでは、災害対策基本法に基づく指定公共機関として自ら支援活動訓練を行うとともに、国の総合防災訓練及び道府県等が行う原子力防災訓練に参加してきている。また、訓練の企画,実施及びその評価等をとおして、行政機関等への協力を行っている。これらの対応を通じた防災訓練にかかわる課題,問題点及び今後の対応について紹介するものである。
竹安 正則; 小沼 利光; 武石 稔; 藤田 博喜; 森澤 正人; 渡辺 一; 菅井 将光*
no journal, ,
東海再処理施設周辺では、施設からの放射線を監視するため、モニタリングポスト(MP)による空間放射線線量率の連続測定が行われている。この線量率は、地殻線,大気中ラドン,宇宙線,降雨,降雪等の自然変動,医療用RI投与患者や非破壊検査等の人工的影響等、種々の要因により変動する。特に、再処理施設では、使用済燃料溶解時にKr-85が放出されるので、風下側の空間線量率の一時的上昇が観測される。したがって、これらの変動の中から施設放射線の異常の有無を迅速に確認することが極めて重要となる。東海再処理施設周辺で観測された空間線量率の変動要因を整理・解析し、その評価方法を検討した内容について報告する。
保田 浩志*; 佐藤 達彦; 龍福 進*; 松岡 俊吾*
no journal, ,
最新の地磁気計算モデル(GEANT4ベース)と粒子輸送計算モデル(PHITSベース)を取り入れた航路線量計算プログラムを新たに開発した。プログラムは、実行系ファイルを含むVBAマクロを組み入れたMicrosoft Excelのファイルとして構築されている。本プログラムを用いることより、任意の航空路線での宇宙線による被ばく線量を、PC上の簡便な操作で精緻に計算することができる。
石森 有
no journal, ,
ラドン研究は放射能が発見されて以来、最も古い歴史を持つ研究分野の一つである。近年はUNSCEAR1982で一般環境における公衆の被ばく線量が初めて実効線量当量で示され、自然放射線による被曝の約半分が屋内ラドンに起因するとされてから、注目されてきた。研究発表会においても、この20年間、ラドンに関する研究発表は平均的に約2割を占め、相変わらず保健物理研究の大きな部分を占めていることが確認される。ラドン研究は環境放射能,人体影響,校正,測定法,放射線管理技術,環境影響評価など保健物理に直接関連する課題のほか、リスクコミュニケーション,教育,気象・拡散,大気電気,粉塵,地下水・温泉,地質調査,火山,地震等の関連で広がりがある。保健物理分野におけるラドンの主要な研究領域である「校正手法・国際比較」「測定手法」「測定」「リスク・線量評価」「環境影響・大気拡散」について概説した。
石森 有
no journal, ,
一定時間熱処理した土壌試料を用いて、ラドン散逸割合の変化について実験を行い検討した。これに関連して、試料のラドンの閉じこめ効果と、それに伴う線量率への寄与等について考察した。
金井 克太; 栗原 治; 寺門 義則*; 高田 千恵; 伊藤 公雄; 百瀬 琢麿
no journal, ,
原子力機構サイクル工学研究所では、我が国における核燃料サイクル技術の確立を目的として、数十年にわたってMOX燃料製造施設及び再処理施設を稼動してきた。これらの施設において、工程中に存在するプルトニウムは、内部被ばく管理上、特に留意すべき放射性元素である。本発表では、プルトニウムに対するサイクル研での内部被ばくモニタリング技術の開発状況に加え、過去の体内摂取事例の解析結果等を紹介する。
高田 千恵
no journal, ,
外部被ばくの個人モニタリングでは、対象者各々に個人線量計を着用させ、その測定値により線量を評価する。法令では、線量限度は防護量(実効線量及び等価線量)で規定されているが、測定は実用量で行うこととされているため、この実用量に対応した線量計を用いる、もしくは線量計での測定値に校正定数を乗じて評価することとなる。原子力施設には多種多様な放射性物質等が存在するため、この校正定数の決定は、被ばく状況をよく考慮して行うことが不可欠となる。本発表では、原子力施設の代表例として、発電用原子炉,MOX施設,再処理施設における外部被ばくの特徴について紹介する。また、発表者が近年感じている、この分野での課題を数点紹介する。
山崎 敬三*; 沖 雄一*; 長田 直之*; 飯田 孝夫*; 下 道國*; 山田 裕司*; 床次 眞司*; 福津 久美子*; 横山 須美
no journal, ,
大型加速器施設の安全管理や内部被ばく線量を評価するうえで、加速器周辺で発生する浮遊性放射性核種の性状や挙動は重要となる。京都大学原子炉実験所では加速器駆動未臨界炉(ADSR)の基礎的検討を行うプロジェクトが進められている。この一環として、加速器周辺の誘導放射能とその挙動を明らかにすることを目的とした研究を実施した。本研究では、高強度,高エネルギー放射線場でのエアロゾル生成を模擬するため、LINACのターゲット室内において、ビーム輸送中の空気中に発生した自然及び人工放射性核種の物理化学的特性を調べた。その結果、全ベータ放射能及びラドン子孫核種の放射能を基準とした粒径分布はビーム照射開始から時間とともに大きい方へ移行した。このことから、高強度,高エネルギー放射線場で生成されるベータ線放出核種についてもラドンエアロゾルの生成と同様に、エアロゾルへの付着により粒子状のものが生成されることを明らかにした。このような放射性エアロゾルの生成は、他の大型加速器周辺の高エネルギー放射線場においても、同様なメカニズムであると考えられる。
線計測の応用と課題